投資信託は利点が多い金融商品です。ただ、大きな欠点も存在します。
具体的に何が問題かというと、手数料が高い投資信託が多いのです。手数料が高いと、何が問題なのでしょうか。ちょっと考えてみましょう。
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メリットもデメリットもある投資信託
投資経験の少ない個人が資産運用を考える場合、投資信託は最も便利な商品の一つでしょう。なぜなら投資信託を使えば、小額で十分な分散投資が可能だからです。
分散投資が長期投資のカギですからね。少額で分散投資ができるのは、個人が資産運用に選ぶ金融商品としては、何よりも大事なのです。
また、投資信託は銀行や証券会社など、さまざまな場所で購入する事が出来ます。その意味でも、扱いやすい商品と言えます。
しかしその一方で、投資信託には大きなデメリットもあります。
このページでは、投資信託の主要なメリットとデメリットを紹介します。その上で、投資信託を選ぶときの問題点について考えてみましょう。
投資信託の主なメリット
投資信託には、次のようなメリットがあると考えられます。
小額から投資が出来る
多くの投資信託は、１万円から投資が出来ます。これは投資の初心者には大変便利な機能といえるでしょう。
ラップ口座のように、1,000万円以上ないと投資できないような商品だと、おいそれと利用するわけにはいきませんからね。特に運用する資金が小さい若い人は。
分散投資が出来る
投資信託を一本買うだけで、ある程度の分散投資が可能になります。分散投資はリスク低減の基本ですから、大きなメリットと言えるでしょう。
まず、株式、債券、REIT、商品といった形で、運用する資産でも分散をすることが出来ます。また、株式なら株式で、多くの株式に間接的に投資することにもなります。
さらには、日本国内の株式や債券、REIT などにも投資する事が出来ます。つまり上手に組み合わせれば、分散投資によりかなりリスクを低減できると考えられるわけです。
購入できる場所が多い
銀行や証券会社など、色々なところで購入できるのが投資信託の特徴です。その他にも、保険会社で買う事も出来まうし、投資信託を設定している投資信託会社で買う事が出来る場合もあります。
また、金融機関の店舗に行って購入することも出来ますが、ネット証券やネット銀行を使えば、自宅にいながら投資信託を買う事が出来ます。最近では当たり前になってしまっていますが、実はこれはかなり便利な事なのです。
積立が出来る
一部の金融機関では、投資信託の積立に力をいれています。一本の投資信託に対して100円から積立てることが出来ますし、月１回だけでなく、週１回とか毎日とったように好みの周期で買い付けることも出来るのです。
また、最近は、確定拠出年金やつみたてNISA のように、税制的な優遇措置を使って投資信託の積立をすることが可能です。
現金化しやすい
金融商品の現金化のしやすさを流動性といいます。投資信託は非常に流動性が高い金融商品といえるでしょう。
基本的に売りたいときにはいつでも売ることが出来ます。また、自分が大量に売っても、売値が下がるようなことはありません。
実は、株式投資の場合は、自分が売ろうとすると、それが原因で株価が下がることがあるのです。そういうのが無いのが投資信託の大きなメリットです。
投資信託の主なデメリット
上に挙げたように、投資信託には多くのメリットが存在します。しかし、かなり大きな問題点が存在するのも事実です。具体的には、次のような問題点があります。
手数料が高い
あまり知られていませんが、投資信託はかなり手数料がかかる商品です。
投資信託の手数料には、販売手数料と信託報酬という２つがあります。これ以外にもいくつかあるのですが、特に影響が大きいのがこの２つという事ですね。
この２つの手数料がネックになって、パフォーマンスに影響が出る事も多いのです。ですから、投資信託を選ぶ際には、手数料に注意を払わないといけません。
様々なリスクがある
投資信託は元本保証の商品ではないので、元本割れのリスクがあります。特に、株式や外債に投資する投資信託は、大きく元本割れする可能性があります。
また、外国に投資する投資信託では、投資先の国が持つ固有のリスクも存在します。例えば、投資先の国が突然独裁を始めたりしたら、資産価値が大きく下がるかもしれませんよね。
この他にもリスクはありますから、買い付ける時にはしっかり確認する必要がありそうです。
手数料の高さが最大のネック
上に挙げた以外にも、投資信託にはさまざまなメリットがあります。個人的には、初心者が購入する投資商品としては大変優れていると思います。
ただ、手数料の高さはどうしても気になります。この点は十分に考える必要があります。大きな問題点です。
単に手数料が高いと言われても、ちょっとピンとこない人もいるでしょう。そこで次のような例を考えてみましょう。
ある投資信託Ａを購入するとします。上に書いたように、投資信託には販売手数料と信託報酬という２つの手数料がかかります。投資信託Ａの販売手数料を２％、信託報酬を１％としておきましょう。
仮に投資信託Ａを100万円買い、それを10年間売らなかったとします。そして、その間、投資信託Ａの基準価額が変化しなかったとしましょう。
この場合、まず買付時に100万円の２％の手数料がかかります。1 そして、100万円の１％の信託報酬が10年かかるので、10万円の手数料がかかることになります。
という事は、102万円使って投資信託を買った結果、10年で12万円も手数料を取られるのです。こんなに手数料を取られたら、投資が上手くいく確率が落ちるのは当然ですよね。
ちなみに、ここで例に挙げたような手数料は、決して高いものではありません。よく見られる水準の手数料です。
手数料が安い投資信託が存在する
ただ、このデメリットは、ある程度避ける事が出来ます。インデックスファンドやETF という、手数料が安い投資信託が存在するのです。
インデックスファンドなら、ノーロードファンドといって、販売手数料がかからないものがほとんどです。また、信託報酬も0.5％を割るようなものまで存在します。
かりに販売手数料をゼロとして、信託報酬を0.5％とすると、上に挙げた投資信託Ａよりも10年間の手数料が７万円も小さくなります。2 これだけ手数料が違ったら、パフォーマンスに影響がでないはずは無いですよね。
インデックスファンドや具体的な選び方については、また別のページで説明する事にします。
- 実際の買付ではこうなりませんが、簡単のためにこれで行きましょう。 [↩]
- これも、正確に書くとちょっと違うんですけどね。公平に比べるなら102万円で運用することになりますから、支払う信託報酬はもう少し大きくなります。 [↩]
投資信託で運用するなら、どの証券会社を選ぶ？
投資信託を使って運用する場合、意外と金融機関選びが大事です。取り扱う投資信託の本数が金融機関によって違いますし、積立ての仕様も金融機関によって大きく異なるからです。
おすすめはSBI証券です。買い付け可能な投資信託の本数が多く、少額から積み立てることができる証券会社です。
また、顧客満足度が高いことでも知られています。
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まずは確定拠出年金（個人型）を検討しよう
個人の資産運用で一番有利な金融商品は、何と言っても確定拠出年金（個人型）でしょう。いわゆるiDeCo のことです。
普通に働いている人なら、年間数万円から数十万円の節税が可能です。もちろん、完全に合法です。こんなに有利な金融商品は、他には存在しません。加入がまだの人は、とりあえず検討だけでもしてみてはいかがでしょうか。
iDeCo をはじめるには、窓口となる金融機関を選ばないといけません。お勧めはSBI証券かマネックス証券です。とりあえずは、資料請求だけでも。
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タグ: 手数料, 投信積立のメリット・デメリット, 証券会社, 銀行
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