ウィークデイのテレビ東京系列では、３時半くらいから、その日のマーケット関連のニュースを流しているはずです。最近は見ていないので、番組名は把握していませんが、多分放送自体は続いているでしょう。
こういう番組の中では、証券会社などの関係者が登場して、今日の株価が上がった原因や下がった原因を解説していくスタイルがとられます。こういう解説を聞くと「今日下がったのは当たり前なんだ」という気分にさせられることも多いでしょう。
でも、ある程度投資経験を積むと、「この人の解説は本当なのか？」と思うような疑わしい解説を聞くことも出てきます。株価が上がったとか下がったという結果ありきで、後付で無理やり理由を考えているようにしか見えないことも多いのです。
ここではテレビ番組を例に挙げましたが、新聞やネットメディアで株価動向を書いている人も大体同じです。腑に落ちる解説がされることもありますが、かなりのこじつけや、ただの結果論も多いのです。
野球の解説と同じですね。
短期的な株価の動きなんて説明できないと考えた方が良い
そもそも、株価というのは短期的にはランダムに動くものです。短期的な株価の動きを後付だろうと何だろうと全て説明できると思う方がおかしいんですよね。
もちろん、かなりの確度で断定できるような場合もありますけどね。例えば、前日のアメリカの株式市場で株価が20％下がったら、その翌日に日本株も大幅に下がるでしょう。少なくとも寄付きでは。
こんな場合は、まあ間違いなく、前日のアメリカの市場に原因を求めても良いでしょう。でも、そんなふうに簡単に行かない場合がほとんどなのです。
ただ、解説するほうも商売ですから、自分は何でも分かっていますというスタンスで話をします。テレビの視聴者にしろ、記事の読者にしろ、彼らが虚勢を張っているのはちゃんと見抜かないといけません。
もうちょっと信頼ある人の解説を
上の議論をサポートするような記事を一つ紹介しましょう。元財務官僚の高橋洋一氏が、次のようなことを書いています。
日々の株価について、市場関係者と称する人々はわかったかのように解説しているが、どれだけ正しい説明になっているのだろうか。
実際の株価や為替の日々の動きをキチンと説明するのはかなり難しい。統計的な分析をしても、短期的には予測不能なランダムな動きをするので、こういう事件があったから株価が動いたという説明は怪しいことが多い。
もし、説明が正しいのであれば、「対称性の原則」を満たすはずだ。それは、原因が逆の動きの時には、株価は逆の動きになるはずという原則だ。つまり、消費増税に対する慎重論が出ているから株価が下がるというのであれば、逆に消費増税に対する積極論が出たときに株価は上がるはずだ。
消費増税への積極論でいえば、消費増税法案が国会で成立した昨年８月１０日や、同法案が国会提出された３月３０日の株価は高くなっていいはずだ。消費増税の国会審議中も株高になるだろう。だが実際には、８月１０日の日経平均株価は８８９１円４４銭で前日比８７円１６銭安。３月３０日は１万００８３円５６銭で３１円２３銭安だった。国会審議中の４カ月間で、平均株価は１１９２円も安くなっている。
■ 増税慎重論は円高・株安の要因か？ 眉ツバ発言するのはデフレ容認派＆財務省応援団
ちなみに、記事自体は、消費増税の先送り見通しが円高・株安の要因であるという意見に対する反論です。消費税の導入を決めた時期に株価上がったと言う事実は全く無く、一部の市場関係者の見解がデタラメだと言っているわけです。
ただ私たちとしては、したり顔で解説する人も、実はよくわかっていないという事実を把握しておくことが肝心でしょう。彼らがどんな有名大学を出て、どんな立派なキャリアを積もうと、株価の動きの完璧な解説なんて出来ないのです。それでもテレビやら新聞記事で解説する以上、全て分かっていますという体で話さないといけないのです。
その裏を知っているだけで、専門家もどきの変な影響を減らすことが出来るでしょう。
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