投資初心者の人に便利なのがマネー雑誌です。金融商品の解説から、売れ筋投信情報、注目株式情報など、個人投資家には役に立つ情報が満載です。初心者向けの特集記事もあり、これから資産運用を始めようという人には役に立つ事は間違いありません。
ちなみに、ZAi やあるじゃんなどの有名マネー雑誌は、創刊から10年以上が経っています。これらの雑誌は、それなりの信任を得て勝ち残ってきたと言っていいでしょう。
さて、役に立つ情報が満載で読者からもそれなりに信頼されているマネー雑誌ですが、私たちは資産運用に積極的に利用すべきなのでしょうか。上に書いたような事実だけなら、積極的に利用しても良いはずですよね。
ただ個人的な意見を言わせていただくと、マネー雑誌はそれ程おすすめできません。年に１回くらいは情報収集のために買っても良いかな、という程度の利用頻度で良いと思っています。毎月買って投資の勉強などとは考えない方が良いと思います。
私がマネー雑誌を強くおすすめしない理由は単純です。それは、掲載されている情報にバイアスがかかっている可能性が否定できないからです。
雑誌の収入は売上だけでない
さて雑誌という商品は、どこから収入を得ているのかご存知でしょうか？
当然ですが、最初に思いつくのは、商品としての雑誌の売上です。これが大きな収入源であるのは間違いありません。
でも、雑誌の収入はそれだけではないのです。売上の他に、広告収入も大きな収入源のひとつになっています。
マネー雑誌に広告を出稿しているのは、当然ですが金融機関です。投資信託などの一般向けの金融商品や生命保険の広告を大量に載せています。紙面の半分近くは広告でないかと思うような量ですね。これは、マネー雑誌を読んだことがある人ならご存知でしょう。まだ読んだことがない人も、立ち読みでもすれば、簡単にチェックできます。
構造的にマネー雑誌は金融商品を悪く書けない
このことからわかるように、マネー雑誌にとって金融機関は大きなスポンサーです。その商品を悪く書くのは、簡単な事ではないでしょう。悪く書けないどころか、明らかに粗悪な金融商品でも持ち上げる事すらあるようです。
よくない金融商品が持ち上げられているのを読むことは、私たちにとって良い事であるはずがありません。メリットが無いという以上に、害にすらなり得ます。
このような状況があるので、マネー雑誌に頼りすぎるのは危険な事と言えそうです。少なくとも、毎月チェックするような事は避けておいた方が良いわけです。試しに１冊買ってみるくらいの事はしても良いと思いますけどね。
いい加減な記事も多い
マネー雑誌にはもう一つ問題があります。それは、意外といい加減な記事も多いということです。
金融や投資の知識がない素人同然の人が、投資に関しての記事を書いているのもよく見かけます。例えば、保険の専門家が保険を使っての資産運用に付いて書いているような場合ですね。
保険の専門家と聞くと、資産運用についてある程度の見識を持っていそうです。でも、必ずしもそうとも言えないようなのです。首をかしげるような事が書かれている事も多いです。
おそおらく、そういう記事を書いている人は、保険商品の専門家なのでしょう。商品知識については詳しい人が、金融や投資に詳しいとは限りません。
他にＦＰなどが書いている記事も、いい加減なものが目立ちますね。ＦＰと呼ばれる人は、満遍なく広い範囲を学んできています。その反面、個別の分野では、十分な知識を持っていない事も多いのです。
もちろん、金融や投資について詳しい保険の専門家やＦＰがいるのも否定しませんよ。でも、中には酷い人もいるという事実は把握しておかないといけません。
こういう記事の存在も、マネー雑誌をおすすめしにくい理由の一つです。
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まずは確定拠出年金（個人型）を検討しよう
個人の資産運用で一番有利な金融商品は、何と言っても確定拠出年金（個人型）でしょう。いわゆるiDeCo のことです。
普通に働いている人なら、年間数万円から数十万円の節税が可能です。もちろん、完全に合法です。こんなに有利な金融商品は、他には存在しません。加入がまだの人は、とりあえず検討だけでもしてみてはいかがでしょうか。
iDeCo をはじめるには、窓口となる金融機関を選ばないといけません。お勧めはSBI証券かマネックス証券です。とりあえずは、資料請求だけでも。
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