資産運用をするには、金融商品なり不動産なりを買う必要があります。そして、これらの取引や保有には、それなりのコスト（手数料）がかかります。
実は、この手数料が、投資をする上では大きな要因となります。手数料の大小で、運用結果がかなり違うのです。
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金融商品の売買や保有には手数料がかかる
金融商品で資産運用をするときには、リターンの大きさに目が行きがちです。しかし、同じくらい、手数料にも注意する必要があります。
わかりやすいのが投資信託でしょうか。日本株に投資する投資信託だと、信託報酬という毎年支払う手数料は、0.5％から３％程度の幅があります。
手数料を除いたリターンが同じなら、毎年２ポイント以上の差が生まれるということですね。この差は複利で増えていきますから、長期的にみるとかなりの差になるわけです。
手数料にこだわりましょう
資産運用をしているときには、徹底的に手数料にこだわりましょう。というのも、金融商品の手数料は、思っている以上に高い事があるからです。
ちょっとの工夫で、年間数万円から数十万円の単位で手数料の節約ができる事も多いです。これだけ節約できたら、新たに株の一つも買えますよね。
例えば、上で示したように、同じ日本株の投資信託でも年間の手数料が２ポイント違う事があります。運用額が100万円なら、毎年の手数料が２万円違うというわけです。
手数料がパーセント表示だと分かりづらい
特に注意したいのが、手数料をパーセントで表示されているときです。手数料がパーセント表示されていると、具体的な金額がイメージしにくいんですよね。
例えば、ある投資信託の 手数料 （信託報酬）が、が純資産総額の３％（年率）に設定されていたとします。純資産総額の３％と言われても、率直に言って、ちょっとよくわからないですよね。
３％くらいなら、そんなに高くないかという人もいるかもしれません。でも、金額で考えてみると、かなりの差になるのです。具体的に考えてみしょう。
純資産総額の３％（年率）って？
まず、純資産総額の３％というのは、何でしょうか。 あなたにとってどういう意味を持つのでしょうか。
純資産総額の３％というのは、 投資信託全体の時価の３％の手数料を、金融機関が 取るという意味なのです。つまり、投資信託の全体に対しての、金融機関の取り分を表す数字です。
ただ、これでは、一人一人の手数料負担が分かりません。そこで、投資家の視点で見てみると、投資信託のあなたの残高の３％の手数料を毎年取られるという意味を持ちます。
つまり、今、投資信託Ａを解約したら500万円が戻ってくるとしましょう。この時、この500万円に対する３％の手数料が毎年かかるということですね。
具体的な金額で書くと、500万円の３％なので、15万円です。毎年15万円もの手数料がかかるわけです。
具体的な数字になおすと手数料の大きさがわかる
こうやって具体的な金額にしてみると、投資信託なかにはかなり手数料が大きいものがあることが分かります。３％と言う数字が与えるイメージとは、かなり違うでしょう。
手数料がパーセントで表示されている時には、具体的に何円かかるのかを考える習慣を持ちましょう。
ちなみに、投資信託の手数料に関しては、次のページをご覧ください。
手数料が巧妙に隠されている事も
ここまで見てきたように、投資信託の中には、かなりの手数料がかかるものがあります。ただ、これは、投資信託に限った話ではありません。
証券会社というのは手数料商売なので、取り扱ういかなる金融商品にも手数料はかかるのです。そして、その中には、投資信託など問題にならないくらい大きな手数料がかかるものもあります。
最近は銀行も、手数料ビジネスの割合を増やしてるようです。その意味では、銀行での資産運用も似たような状況でしょう。
そして、さらにタチが悪いケースがあります。手数料が表示されていないケースです。
例えば、生命保険は付加保険料と呼ばれる手数料に相当するものがあります。この付加保険料は、具体的な金額が開示されていません。
付加保険料の具体的な金額は分かりませんが、相当大きな額であると考えられています。ですから、資産運用で使うのは、避けたほうがいいのかもしれません。
そもそも、具体的な手数料を明示されていないものは、投資対象として向いていないとも言えます。ブラックボックスの部分が大きい商品は、基本的には避けるべきでしょう。
投資信託などと比べて手数料が安いのであれば、堂々と開示しているはずでしょうからね。保険での資産運用は、ある程度勉強している人からみると、かなり微妙なのです。
保険に限りませんが、手数料が計算できない商品は、できる限り避ける事をおすすめします。
不動産は手数料が大きい
世の中には、資産運用として不動産投資をする人もいるかもしれません。不動産投資は、根強い人気があるようです。
個人的には、不動産投資は、あらゆる点から考えて避けて置くべきだとおもっています。不動産売買における、手数料の高さも、おすすめできない理由の一つです。
また、不動産の売買や保有には、様々な税金がかかります。不動産にかかる税金も、手数料と性格が近いものと考えていいでしょう。
この税金が大きいことも、不動産をおすすめできない要因の一つです。
投資信託で運用するなら、どの証券会社を選ぶ？
投資信託を使って運用する場合、意外と金融機関選びが大事です。取り扱う投資信託の本数が金融機関によって違いますし、積立ての仕様も金融機関によって大きく異なるからです。
おすすめはSBI証券です。買い付け可能な投資信託の本数が多く、少額から積み立てることができる証券会社です。
また、顧客満足度が高いことでも知られています。
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まずは確定拠出年金（個人型）を検討しよう
個人の資産運用で一番有利な金融商品は、何と言っても確定拠出年金（個人型）でしょう。いわゆるiDeCo のことです。
普通に働いている人なら、年間数万円から数十万円の節税が可能です。もちろん、完全に合法です。こんなに有利な金融商品は、他には存在しません。加入がまだの人は、とりあえず検討だけでもしてみてはいかがでしょうか。
iDeCo をはじめるには、窓口となる金融機関を選ばないといけません。お勧めはSBI証券かマネックス証券です。とりあえずは、資料請求だけでも。
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