投資信託を買うときに、特に気をつけたいものの一つが、手数料の大きさです。そして、投資信託の手数料はいくつかありますが、長期で保有するつもりなら、信託報酬が一番高くつきます。
ということは、投資信託選びでは、信託報酬のチェックは必須ということですね。同じような投資信託でも信託報酬の差が大きいケースもありますから、忘れずにチェックシましょう。
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信託報酬が最大の手数料
投資信託を使った運用では、何種類かの手数料が発生します。長期で運用した場合、その中で一番高くつくのが信託報酬です。
計算してみるとわかりますが、この信託報酬によって、投資信託のリターンはかなりの影響を受けます。ですから、投資信託を買う前には、必ずチェックする必要があります。
信託報酬とは
さて、信託報酬というのはどんな手数料なのでしょうか。一言で言ってしまうと、投資信託の運用や管理に対して毎日少しずつ取られる手数料だと考えると良いでしょう。
投資信託の運用には、当然ですが人件費などがかかりますよね。どんな株を買うとか、いつ売買するとかいったことを決定しないといけません。
また、投資信託の場合は定期的な報告書の作成も必要です。当然、こうしたことにも事務コストはかかります。
これらをまかなうためのコストが、信託報酬です。
手数料を取られていることに気づきにくい
ちなみに信託報酬は、信託財産（運用している投資信託の財産）の中から毎日少しずつ引かれるという特徴があります。要するに、私たちが預けているお金から、ちょっとずつ抜かれていくというイメージです。
ということは、手数料を追加で払う必要はありません。追加で手数料を払うわけでは無いので、信託報酬を取られている事を知らない人も少なくないはずです。
追加でコストを払う必要が無いのは、楽といえば楽なのかもしれません。しかし、目立たない所で手数料を抜かれているので、どれくらい取られているか気づき難いというデメリットもあります。
実際、具体的な金額がだいたいいくらになるかまで把握しているのは、ごく一部だと思います。そして、その金額を知ると、信託報酬の影響の大きさが分かるはずです。
次に、実際の金額を概算してみましょう。
信託報酬は具体的にどの程度取られているのか
さて、投資信託の信託報酬として、どの程度取られているのでしょうか。具体的な金額で考えてみましょう。
100万円で日本株に投資する投資信託を買うと仮定
例えば日本株に投資する投資信託の場合、信託報酬は信託財産の年1.5％程度に設定されているということが多いようです。ちょっと大雑把な言い方をすると、投資信託に100万円投資していたら毎年１万5000円は手数料として取られるというイメージですね。
実際には、これが日割りで引かれていきます。つまり、100万円の運用を任せると、毎日40円程度が差し引かれるわけです。
意外と高いと思いませんか？
年1.5％の手数料と聞くと、それほど高い気はしないでしょう。でも、毎年１万5000円と具体的な金額で考えると、結構馬鹿にならない数字であることがわかりますよね。
あるいは、たかだか100万円の運用を任せるのに、１日40円も手数料を取られるというのも、かなり高く感じます。このご時世に、銀行預金の普通預金で40円の利息を受け取ろうと思ったら、何年かかることでしょう。
もっと言うと、1.5％という手数料は、10年物の日本国債の表面利回りよりも高いわけです。そう考えると、かなりの手数料を取っていることが分かりますよね。
投資信託のような商品の場合、私たちのような庶民でも、数十万円単位とか数百万円単位で投資することも珍しくありません。年1.5％程度の手数料でも、金額で考えると、相当高くなるのです。
上の計算で分かるように、数千円から数万円かかる手数料だというイメージでいるといいでしょう。
信託報酬が安い投資信託も
これだけかかる信託報酬ですから、小さくしたいと思うのが当然でしょう。実際、一部の投資信託は信託報酬がかなり小さく設定されています。
例えば、インデックスファンドと呼ばれる投資信託は、信託報酬がかなり小さく設定されています。年0.5％を割るようなものも珍しくありません。
また、ETF という上場型の投信を使えば、さらに信託報酬は小さく出来るでしょう。賢く運用しようと思ったら、これらの投資信託を使うことをお勧めします。
手数料が安い投資信託は、決して勧められることはない
ただ、証券会社や銀行の店先で、これらの投信を勧められることはまずありません。手数料が安いので、彼らにとってはあまりメリットが無いからです。
極端な例だと、手数料が安いインデックスファンドは、ネット経由でないと買えないとしている金融機関もあります。つまり、店頭で売るのは、手数料が大きい投資信託だけなのです。
ですから、自分で勉強して、賢くなる必要があります。毎年何万円も余分に手数慮を払うことを考えたら、多少時間を掛けても勉強する価値はあるはずです。
手数料が高い投資信託が儲かるというデータはない
もちろん、支払った手数料以上に儲かるのなら、多少手数料が高くても仕方がありません。ただ、手数料の高い投資信託が儲かるという話はなさそうです。
手数料がかかる分だけ運用成績が悪くなるというのが、おおよそ一致した見解です。
もちろん、個々の投資信託で見ると、手数料が高くて運用が上手く行っている投資信託もあるんですよ。でも、平均してみると、手数料が安い投資信託のほうが儲かっているわけです。
ということは、投資信託を選ぶときには、信託報酬で選ぶのが賢いやり方なのでしょう。
信託報酬は誰の取り分
ところで、信託報酬は、具体的には誰の取り分になるのでしょうか。投資信託を運用している会社なのでしょうか。それとも、投資信託を販売している銀行や証券会社なのでしょうか。
実は、信託報酬は、いくつかの金融機関で分けられています。具体的に見てみましょう。
例として、「新光 US－REIT オープン（愛称：ゼウス）」という投資信託についてみていきましょう。この投資信託の目論見書には、信託報酬について次のように書かれています。
委託会社というのは、投資信託を設定し運用指示をする会社のことですね。販売会社というのは、銀行や証券会社などの販売窓口になっている会社です。
そして、受託会社というのが、実際に財産を預かっている会社です。信託銀行が受託会社になります。
実際の売買では、委託会社は受託会社に売買の指示を出すだけです。財産を預かっているのは受託会社なので、委託会社の指示通りに売買を行うことになります。
そして、この表を見る限り、委託会社、販売会社、受託会社の取り分は、100億円までは、運用している額の、それぞれ0.85％、0.60％、0.08％となるわけです。
この投資信託では委託会社の取り分が大きいですが、販売会社の取り分の方が大きい投資信託もあります。受託会社の取り分は少ないので、委託会社と半分会社で分け合うというイメージでいいのではないでしょうか。
銀行が投資信託の販売に熱心なのも頷ける
この手数料を見ると、銀行が投資信託を一生懸命販売する理由がわかりませんか。例えば、100万円分の投資信託を販売すれば、あとは何もしないでも、毎年6,000円の手数料収入が入ってくるのです。
そして銀行などの販売会社には、この他にも、販売手数料という手数料が入ってきます。預金を集めるよりも、投資信託を売るほうが、よっぽど儲かるわけです。
投資信託で運用するなら、どの証券会社を選ぶ？
投資信託を使って運用する場合、意外と金融機関選びが大事です。取り扱う投資信託の本数が金融機関によって違いますし、積立ての仕様も金融機関によって大きく異なるからです。
おすすめはSBI証券です。買い付け可能な投資信託の本数が多く、少額から積み立てることができる証券会社です。
また、顧客満足度が高いことでも知られています。
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まずは確定拠出年金（個人型）を検討しよう
個人の資産運用で一番有利な金融商品は、何と言っても確定拠出年金（個人型）でしょう。いわゆるiDeCo のことです。
普通に働いている人なら、年間数万円から数十万円の節税が可能です。もちろん、完全に合法です。こんなに有利な金融商品は、他には存在しません。加入がまだの人は、とりあえず検討だけでもしてみてはいかがでしょうか。
iDeCo をはじめるには、窓口となる金融機関を選ばないといけません。お勧めはSBI証券かマネックス証券です。とりあえずは、資料請求だけでも。
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