最近では、「ビットコイン」とか「仮想通貨」という単語をすっかりと耳にしなくなりました。一時期は大騒ぎだったのですけどね。
そして、仮想通貨関連のビジネスから撤退する企業も増えているようです。
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世間はすっかり関心を無くしたようです
最近、ビットコインや仮想通貨という単語を、ずいぶん耳にしていません。こういうのは私だけでなく、「そんなものも有ったなあ」という感じの人が多いのでは無いでしょうか。
と言っても、目にする機会が全くゼロというわけでは無いのですけどね。ネットニュースなどでは、時々見かける事があります。
それでも、せいぜい数週間に１度程度という印象です。わりと、毎日、ニュースはチェックしている方ですけど。
テレビで騒いでいた芸能人はどうした？
ちょっと思い出してみると、仮想通貨が流行ったのはそんなに前の話ではありません。せいぜい、１年位前（これを書いているのは2019年１月です）です。
当時は、かなり話題になったのですけどね。毎日のように芸能人がテレビで取り上げたり、様々な業者の参入が話題になりました。
大騒ぎしていた芸能人も、まるで何もなかったかのようにだんまりを決め込んでいますね。彼らはどうしたのでしょうか。
また、ビットコイン関連の業務から企業が撤退したというニュースも、時々見かけることがあります。
具体的にどのくらい話題性が落ちた？
それでは、世間はビットコインや仮想通貨について、どれだけ話題にしなくなったのでしょうか。具体的な数値で確認したいですよね。
こういうのを判断するときに便利なのが、Google での検索数です。ということで、Google Trends を使って、過去２年で「ビットコイン」「仮想通貨」というワードでの検索がどう変化したのかをチェックしてみましょう。
この図を見ると一目瞭然ですね。2018年の１月末ころを境に、「ビットコイン」や「仮想通貨」で検索する人が激減しています。
ちなみに、このサイトの中でも2017年の12月の末頃に、ビットコインのブームもそろそろ終わりではないかということを書いています。これに関しては、どうやら予想があたったようですね。
ちなみに、この時期を堺に、ビットコインもずいぶん値下がりしています。その意味でも、予想は正解だったようです。
ちなみに、チャートはDMM ビットコインのものです。
ということは、この時期に売っておけば、かなり儲けられましたね。まあ、取らぬ狸の皮算用ですけどね。
撤退を決めた企業も
ビットコインに関わっていた企業の中には、一部撤退または全面撤退を決めた会社も何社かあるようです。かなり短い期間で、見切りをつけた会社も多そうです。
例えば、仮想通貨の採掘ビジネスに乗り出していたGMO とDMM が、早くもこの分野からの撤退を表明しているようです。採掘というのは、マイニングというやつですね。
マイニングというのは、ちょっと難しい考え方なので、ここでは省略しておきましょう。すごく簡単に言うと、ある作業を行うと、ご褒美に仮想通貨をもらえるという仕組みです。
その仮想通貨自体が日本円に替えられるので、それで儲けることができるのです。
ブームが去った上に、競争が厳しい
ただ、マイニングに関しては、ライバルと競争して勝たないとご褒美がもらえません。そして、このライバルが、かなり多いようです。
また、仮想通貨自体が下火になってもいますから、撤退は必然という部分もあるのでしょう。そうなると、事業継続が不可能だと判断するのは自然です。あるいは、このまま続けても、長期的に割に合わないと判断したかです。
ずいぶん早く撤退を決めたことからわかるように、よっぽど儲からなかったのでしょうね。
ちなみにGMO は、この撤退で335億円の特別損失を計上するようです。大きな赤字ですが、100億円前後の純利益を出していることを考えれば、十分に対処可能でしょう。
やっぱり、傷口がこれ以上広がる前に、早めに引いたという感じがします。1
まだ終わっていないと訴える人も
こんなふうに、どう考えても将来性が暗そうな仮想通貨ですが、まだ終わっていないと訴える人もいるようです。まだ始まってすらいないなどと言う人もいる始末です。
まあ、自分がビジネスにしていたら、そう言うしか無いのでしょうけどね。
ただ、こういう人たちの主張を読んでみても、ずいぶん無理やりという感じの擁護しかありません。その上、金融庁などの規制も厳しくなりましたから、ここから急激に広がっていくのはちょっと難しいでしょう。
技術自体は生き残るかも
ちなみに、仮想通貨では、ブロックチェーンという技術が使われています。この技術自体は、今後も生き残るものであるという意見は多いです。
この部分は、投機の対象である仮想通貨とは、分けて考えた方が良さそうです。
- 仮想通貨「採掘」で大誤算、GMOとDMMが急転換
2018/12/30(日) 5:50配信 東洋経済オンライン [↩]
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