‘テレビや新聞の情報、大丈夫?’ カテゴリーのアーカイブ

新聞やテレビの情報をもとに投資をしてはいけません

投資をしようと思った時に、まず最初にやるのは情報の収集でしょう。経済ニュースをチェックして情報を得て、日本経済が今後どうなるのかとか、為替レートがどう動くのかという予想をたてていきます。

ここで問題になるのが、その情報をどこから得るかです。まあ、一般的には新聞やテレビの経済ニュースですよね。

でも、マスコミが報じる経済ニュースは、はっきり言って強い政治的なバイアスがかかっているように思えてならないのです。バイアスがかかっている情報をソースに分析なんてしたら、正しい分析なんてできるはずがありませんよね。

全く信頼できない経済ニュース

具体的にどんなバイアスがかかっているか、分かりやすい例を2つ紹介しましょう。

アベノミクスは失敗しているはずなのに株価は上がっていく

まず、第二次安倍内閣のアベノミクスに対する評価に関してです。アベノミクスに関しては、一部の新聞・テレビは、当初から酷評していました。

政権発足直後には、金融緩和なんてやったらハイパーインフレが起こって、日本経済が崩壊すると煽っていました。そして、政権発足してしばらくすると、インフレ目標に達していないから、アベノミクスは失敗だと批判しました。

しかし、実際に何が起こったかというと、金融緩和をしてもハイパーインフレなどは全く起きませんでした。そして、アベノミクスは失敗だと言われ続けているにも関わらず、雇用は回復し、株価は上昇を続けています。

マスコミの論調を信じて投資をした人は、どう考えたって判断を間違えたはずです。経済政策が失敗しているのに、株価が上がり続けるなんて考えられませんからね。

中国のGDPに全く疑問を挟まないマスコミの不思議

もう一つの例は、中国のGDP に対するマスコミの報道姿勢です。

大手のマスコミは、中国のGDP が発表されると、それをそのまま報じます。そして、その数字をもとに、中国経済の議論を行う事もあります。

でも、多少なりとも勉強している人は、中国の発表するGDP はかなり胡散臭いものだという認識を持っているはずです。数字が弄られている可能性が大きいのです。そもそも、GDP が発表するまでの期間が短すぎますし、いきなり確定値が出てくるなんて常識では考えられませんからね。

当然マスコミの人たちだって、中国の発表するGDP が正確でないという事は知っているはずです。それなのに信頼できる統計であるかのように扱うのは、違和感しか感じません。

やっぱり、ここでも、日本の新聞やテレビの情報をもとに考えると、判断を間違う事になりそうです。

政治に影響されて経済までゆがめて伝えるマスコミ

日本では良い統計が出ても「実際には庶民の生活は改善していない」といい、中国で信頼にかける統計が出ても「中国経済は素晴らしい」と絶賛するわけです。これは、どう考えても、政治的なバイアスがかかった状態で経済ニュースを伝えていると判断するしかありませんよね。

テレビはともかく、新聞の情報にバイアスがかかっていても、法的には何の問題もありません。放送法のような縛りはありませんから。

しかし、新聞の情報をもとに資産運用をする人からしたら、たまったものではありません。新聞を信じたばっかりに、大損をする可能性があるわけですから。

政治のニュースでバイアスがかかった報道をするのは、ある程度仕方がない事だと思います。でも、経済ニュースくらいは、正しいものを伝えてほしいものです。

このままだと、新聞やテレビの経済ニュースなんて、誰も信じなくなってしまうと思うのですが。少なくとも、かなり疑いをもって見られることは間違いないでしょう。

長期で運用するなら新聞やテレビの情報を頼らなくても運用できる

このように、新聞やテレビの情報をもとに資産運用をするのは、とても危ない事です。はっきり言って害の方が大きいですから、経済ニュースなんて見ない方が良いかもしれません。少なくとも、投資判断に用いてはいけません。

でも、それだと、情報不足で運用ができないのではと思いますよね。実は、経済ニュースなんて無くても、資産運用なんて簡単にできるのです。インデックスファンドという投資信託を使って毎月一定額を積立てていくだけで、大きく増やすことが出来る可能性があります。

このやり方は全く面白みはありません。ただ、確率的には成功する確率が高いやり方です。情報を得て自分で細かく判断をするよりも、よっぽど有意義な方法でしょう。

また、このやり方だと時間も取られませんからね。お勧めですよ。

日経新聞のコラムが酷すぎて絶句| 個人のブログでももう少しマシな気がします

2017年11月5日 日曜日

日経新聞の大機小機というコラム欄の「おごるなアベノミクス」という2017年11月3日の記事が話題になっています。その内容のすばらしさではなく、あまりに酷い内容だからです。

頓珍漢な政府批判と、根拠のない将来設計の提示に、思わず言葉を失ってしまいました。一部で言われているように、経済記事が弱い日経新聞というのは事実なのかもしれませんね。

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「金融緩和」出口戦略を全く理解していないのに日本は出口戦略で出遅れてると主張するNHK

2017年11月1日 水曜日

NHK サイトの「ビジネス特集」というページに、「残るは日本!欧州も金融緩和見直しへ」という記事が載っていました。タイトルから分かるように、日本のマスコミの皆さんが好きな金融緩和の出口戦略の話です。

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短い経済記事まで使って政権批判?| バイアスがかかったニュースでは投資家は判断を誤る

2017年10月27日 金曜日

時事通信が、次のような短いニュースを伝えていました。短いので、全文引用します。

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新聞情報を信じて投資するのは危険です| 僅差の1位だけ紹介することで全体の印象をゆがめるテクニック

2015年12月1日 火曜日

このサイト内では繰り返し書いていますが、新聞の経済ニュースは害の方が大きい場合が少なくありません。情報の出し方を工夫することで、世論を操作してやろうという意図を感じる記事を頻繁に見かけるのです。

そんな例をまた一つ紹介します。今度は朝日新聞デジタルの記事からです。

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格付け会社を必要以上に重要視するマスコミの不思議| こんなの信じてたら損をするのは自分ですよ

2015年2月3日 火曜日

ムーディーズやスタンダード・アンド・プアーズなどの格付け会社が日本の格付けを下げると、マスコミは大きなニュースとして取り上げます。かなりの大騒ぎをする事もあります。

そういったニュースを参考にして、投資について考える人もいるでしょう。実際、日本国債の格付けのニュースは、為替に影響する事もありますしね。

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東洋経済ってここまで劣化していたのか| 流石にこの記事は酷いです

2015年1月6日 火曜日

東洋経済オンラインと言うところの記事に、興味深いものがありました。どう興味深いかと言うと、東洋経済のレベルもここまで落ちたかと思わせるような酷い内容だったという意味で、非常に興味深い記事です。

東洋経済オンラインに載っている記事が週刊東洋経済にそのまま載っているわけではないのかもしれません。それでも、東洋経済の名前を付けて出す記事だと考えると、劣化したという印象を受けずにはいられません。

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新聞は印象操作がされているから投資情報として使うときには注意を

2014年12月31日 水曜日

新聞と言うのは、客観的な事実を伝えるものだと思っている人もいるでしょう。しかし、その認識は間違っています。新聞というのは、自社の見解をもとに記事を書いています。

あからさまに新聞社の主張が分かるような場合もあります。しかしそんな記事ばかりではありません。客観的な事実だけに見えるような記事でも、その中で印象を操作しようとしているものも多いのです。

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テレビや新聞のマーケット解説なんて信じちゃ駄目だと思うよ

2013年8月7日 水曜日

ウィークデイのテレビ東京系列では、3時半くらいから、その日のマーケット関連のニュースを流しているはずです。最近は見ていないので、番組名は把握していませんが、多分放送自体は続いているでしょう。

こういう番組の中では、証券会社などの関係者が登場して、今日の株価が上がった原因や下がった原因を解説していくスタイルがとられます。こういう解説を聞くと「今日下がったのは当たり前なんだ」という気分にさせられることも多いでしょう。

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信頼できる経済コラムサイトをチェックしておこう

2013年5月31日 金曜日

資産運用を本気で考えるのなら、ネットで読める信頼できる経済コラムをいくつか見つけておきましょう。

余裕が有る人は、これらのコラムを随時チェックすることをお勧めします。普段目にするニュースよりも一歩深いところまで知ることが出来、大変勉強になります。

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マネー雑誌は役に立つけど、信頼しすぎもダメ│ 本質的な問題を抱えているんですよね

2012年11月26日 月曜日

投資初心者の人に便利なのがマネー雑誌です。金融商品の解説から、売れ筋投信情報、注目株式情報など、個人投資家には役に立つ情報が満載です。初心者向けの特集記事もあり、これから資産運用を始めようという人には役に立つ事は間違いありません。

ちなみに、ZAi やあるじゃんなどの有名マネー雑誌は、創刊から10年以上が経っています。これらの雑誌は、それなりの信任を得て勝ち残ってきたと言っていいでしょう。

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