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マクドナルドが大掛かりなてこ入れ| でも、方向性として正しいのでしょうか?

マクドナルドが業績の不振を受けて、大掛かりなてこ入れを行うようです。確かに、売り上げベースで大幅に落ち込んでいますから、何もしないというわけにはいかないでしょう。1

売り上げが前年同月比で4割以上減ったりしていますからね。壊滅的な打撃といっていいレベルでした。

でも、今回打ち出された対応策で復活できるかというと、ちょっと疑問があるのも事実です。小手先の対応なのでは無いかと思えるのです。

はたして、マクドナルドは立て直すことができるのでしょうか。それとも、しばらくは低迷を続けるのでしょうか。

主な柱は2つ

今回のてこ入れの主は柱は2つあるようです。

  • 不採算店舗の閉鎖・人員削減・新規出店の絞り込み
  • 既存店の改装を強化

まずは出血を止めるわけね

一つ目のポイントは、出血を止めることを考えているようですね。赤字の店舗や条件が悪い出店をやめて、キャッシュフローを改善したいのでしょう。

このまま赤字を垂れ流していると、傷はますます大きくなってしまいます。ですから、規模を縮小するのは仕方がない方策なのでしょうね。

もっとも、この点に関しては、ネットでの批判がすごいです。「店舗で働く人は悪くないのにかわいそう」というような意見が多いみたいですね。

こういう意見は、心情としては分からなくはありません。今回の業績悪化は、経営者の問題が大きいはずですから。

でも、会社の業績がここまで悪くなると、一時的な規模の縮小は避けがたい問題ですよね。直営の店舗を大量に閉鎖するのに社員は継続して雇用するというようなことは、現実的には考えにくいでしょう。ますます業績が悪化する要因になりかねません。

改装すると何がよくなるのか?

二つ目のポイントは良く分かりません。店舗の改装をすると売り上げがアップするのでしょうか。もちろん、無駄では無いとは思いますが、売り上げアップに直結する施策とも思えません。

経営に関する様々なデータは持っているはずですから、それらを踏まえての決定なのでしょうけどね。率直に言って「良く分からん」というのが実感です。

何か考えがあるのかなあ。

大事なことに手を付けていない

実は今回の報道では、「やること」よりも「やらないこと」の方が興味深かったです。

何故これをやらないのかと不思議に思ったのが、食の安全に対する取り組みです。今回の発表では、食の安全に関する取り組みは一言も触れられていないそうです。

食の安全への取り組みは、確かに企業としては難しい点があるのでしょう。コストがかかるわりには、売り上げには直結しづらいですから。それに、脱中国などとしてしまうと、仕入れコストへの影響も大きいでしょうしね。

でも、業績低迷の発端になった事項を放置するって、さすがにちょっと考えにくいですよね。消費者はバカだから、時間が経てば忘れるとでも思っているのかなあ。

もう一つ疑問に思っているのが、客層をどうするかです。これに関しても語られていないようなんですよね。

マクドナルドが失速した一番の要因は、実は、食の安全の問題ではなくデフレモデルからの脱却の失敗にあったはずです。100円マックなどの安いメニューで薄利多売をしていたわけですね。

しかし、円安の影響で仕入れコストは大きく上がっているはずですし、客数も一朝一夕で回復するとは思えません。となると、客単価を上げることと、利益率が高い商品を増やすことを考えないといけないはずなんですよね。

そのための試みは、何か考えているのでしょうか。ちょっと気になるところです。最近は値段の高い商品も売ろうとしているようですが、なかなか上手くいっていないようですしね。

不思議と下がらないマクドナルドの株価

マクドナルドに関しては、定期的に株価をチェックしています。最近は時々大きなニュースが出てきますから、そのたびに株価がどうなっているか調べているのです。

でも驚いたことに、マクドナルドの株価って大きく下がらないんですよね。もちろん、悪いニュースが出れば、ある程度下がったりはするのです。でも、大幅に落ち込んだりはしないんですよね。ですから、株価としては、あるていどの水準をずっとキープしています。

一つの要因は、日本株全体が挙げているから大きく下がらずに済んでいる、というのはあるかもしれませんね。日経平均が横ばいの時期だったら、株価は大きく下げていたかもしれません。

その他にも、ネットを調べてみると、下げにくい要因は色々とあるようです。まあ、何にしても、これだけの失態続きで株価が下がらないのですから、株主にとってはラッキーだったという感じではないでしょうか。


  1. マック、今期131店を閉鎖 100人の希望退職も…全役員の報酬カット 最大の赤字で改善策発表
    産経新聞 2015年4月16日 []

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